みなし公務員や準公務員を狙ってみる
公務員の穴場として、団体職員というみなし公務員があります。準公務員とも言います。財団法人や社会福祉協会、協同組合などです。団体職員というのは、公務員と比べて遜色ない職場なのです。
団体職員は社会的地位もありますし、給料も安定しています。何より、公務員試験を受けなくても、普通の会社への転職と同じような手順で転職できます。試験勉強が苦手な人にはうってつけです。
団体職員はニッチでマニアックな業界です。しかし、マニアックであるからこそ狙い目なのです。公務員試験を受けずとも、転職できてしまうのです。
団体職員になりたくても、転職活動の方法やコツを詳しく知っている人は、世の中にほとんどいません。マニアック過ぎて（笑）。全くの手探り状態になります。そこで、人材紹介会社への登録が有効なのです。
人材紹介会社の選び方にはコツがある
団体職員への転職活動を始める方法としては２種類あります。「転職サイトへの登録」と「人材紹介会社への登録」です。
転職サイトというのは、自分が手を動かして求人情報を探していくスタイルです。エージェントが付くこともありませんし、転職をせかされることもありません。
まだ転職時期をはっきりと決めていないケースでは転職サイトの方が使いやすいと思います。
一方、人材紹介会社というのは、あなた専門のエージェントが付きます。エージェントというのは代理人です。プロスポーツ選手のように自分自身のエージェントが付くのです。人材コンサルタントの役割をしてくれます。
はっきりと転職の意思が決まっている場合や、仕事が忙しくて自分で転職先を見つける時間がない人にピッタリです。
エージェントとの面談を重ねて、転職先を絞り込んでいくのです。転職の段取りは全てエージェントがしてくれます。面談は夜間や休日にもできます。
強制的にスケジュールが進んでいきますので、必ず転職すると決意を決めている人向けなのです。
人材紹介会社の選び方にはコツがあります。
まず、人材紹介会社と言っても、日本にはものすごい数の会社があります。全国に支社のある大手の人材紹介会社から、数名で経営しているような小さな会社まで様々です。
現在の人材業界を一言で述べるなら、業界は完全に二極分化しています。
１つ目の勢力はテレビＣＭを出稿できるほどの財力を持つ大手の人材紹介会社です。例えるならばデパートと言えます。大手の会社では、あらゆる分野のあらゆる職種を扱っています。
例えば、リクルートエージェントやマイナビエージェントなどです。
そして、もう１つの勢力は、特定の業界に特化した人材紹介会社です。例えるならば専門店と言えます。ＩＴ技術者に特化したものなどがあります。
しかし、残念ながら団体職員に特化した専門店は、今のところ存在していません。必然的に大手の人材紹介会社に頼ることになります。
人材紹介会社はホワイトな非公開案件を隠し持っている
人材紹介会社の大きなメリットは非公開案件を保有していることです。転職サイトでは見られない非公開の限定求人を持っているのです。
ここで、疑問に思う方もいるかもしれません。普通に考えると、求人側から見れば非公開の求人をする意味がないような気がします。
できるだけ多くの転職志望者の目に止まるように広く公開して、多くの応募者の中から優秀な人材を採用すればいいのではと思います。
しかし、そうはできない事情があるのです。優良なホワイト企業の求人には、大量の転職志望者が殺到します。小さな企業でしたら、人事担当者がさばききれないほどの履歴書が届きます。
その中には質の悪い、読むだけで時間の無駄になるようなものも多く含まれています。完全に時間のムダです。優秀な人材が埋もれてしまって、見逃してしまうデメリットもあります。
そうならないように、ホワイトな求人ほど非公開案件にします。エージェントから推薦されてきた人材だけ審査する方が効率的に良い人材を採用できるのです。
転職エージェントは、人事担当者の負担を減らすために、多数の非公開案件を持っているのです。
また、人材紹介会社は全て無料で利用できます。求人を出している企業側が全ての料金を負担する仕組みですので、転職者はただで利用できるのです。
中途採用で人材を補充しようと考えている企業は、通常は契約している全ての人材紹介会社に対して平等に募集案件を出します。
時折、特定の人材紹介会社のみに依頼される案件もありますが、それは執行役員以上のハイレベルな人材に限ります。３０歳前後の若い人材を対象とした案件については、各社に平等に募集情報が渡されます。
したがって、どの人材紹介会社に行っても、同じ募集概要の書面が置かれます。会社によって違いが出るのはここからです。
団体職員やホワイト職場への転職に強いのはマイナビエージェント
人材紹介会社のエージェントにも得意・不得意な分野があります。エージェント自身の出身業界には強いのです。
例えば、ＩＴ専門のコンサルタントが元エンジニアだったり、広告専門のコンサルタントが元グラフィックデザイナーだったりします。この他、医療、金融、アパレルなどの各業界で長年実務に携わってきた人が、自分の業界に特化したエージェントになっている事例が多くあります。
エージェントはその道のプロです。したがって、職務内容の説明も的確ですし、今回の募集の背景についても業界動向と合わせて説明してくれます。
さらに、候補者がその案件で採用される可能性についても、エージェントの個人的な見解を率直に話してくれます。そして、採用の可能性が低ければ、低いなりの方策をアドバイスしてくれます。
求人会社の求めるスペックとかなり合致している候補者は、どこの人材紹介会社から出願書類を提出しても面接に進みます。
しかし、多少スペックから外れている人は、レベルが高いエージェントをとおして提出した方が面接に進める確率が高くなります。
なぜなら、募集企業と同じ業界の出身者であれば、今は経験が足りない人材でも、近い将来必ず戦力になるということを企業に説得できるからです。
「とにかく会ってください。」と言われて、「そこまで推薦するなら会いましょう。」と募集企業に言わせることができるのは、業界出身者だからこそです。候補者にとっては頼れるエージェントと言えます。
大手の人材紹介会社には、多数のエージェントがおり、団体職員に強い専門的なエージェントがいます。団体職員というのはマニアックな分野ですので、必ず大手を選ぶ必要があります。
特に、マイナビエージェントは団体職員関係の転職支援実績が多くあります。転職需要が増える時期にはテレビＣＭを多く打っている大手です。
もし、団体職員への転職を本気で考えている場合、マイナビエージェントが最も適した人材紹介会社です。もし、興味があるなら、会員登録（無料）してみてはいかがでしょうか。
団体職員になるにはマイナビエージェントに登録して情報収集する
面接日時が決定されれば、できる限りの情報をサイトを通じて手に入れることにしましょう。これは新卒の時に経験済みだと思いますが、募集職種を中心にして情報収集してください。
例えば、「○×関連事業における業務」関係であれば、当然、この「○×事業」についての情報を調査します。
つまり、この団体における位置付け（組織図）、人員数（規模）、事業のトップ、団体沿革からこの事業ができた年や経緯などの情報を読み解き覚えてこくことです。
さらに、こうした情報収集中に感じた疑問や質問、あるいは自分がこの事業でどのような貢献ができるのかを言葉に出して言えるようにしておくことが大切です。
疑問点があればエージェントに確認しておいてください。
団体職員に対して、なんとなく給料もいいし楽そうだからという印象を持ったとしても、面接時には禁句としてください。どのような職種でも程度の差こそあれ、それなりの苦労や苦しみがあるはずなので、気軽に口にすべきことではありません。
さらに、情報として日経産業新聞、日経工業新聞などの公式サイトで発表されている情報も役に立ちます。また、このような公式な情報以外に、口コミサイト、５ｃｈサイト等も事前に調べておくことも一案です。
ただし、口コミサイトでは、バッシング、非難、否定的発言がどのような優良団体でも付いて回るものなので、そうした言葉に惑わされることがないように気を付けてください。
マイナビエージェントの無料転職支援サービスキャンペーンに登録しておくと、疑問点があればエージェントに確認できます。
みなし公務員・準公務員である団体職員は、ややマニアックな職業です。そのため、情報収集が難しいという壁があります。個人で時間を掛けてクリアしていくよりも、団体職員に強い人材紹介会社に登録して、エージェントにアドバイスをもらいながら転職活動を進める方が近道です。
もし、今の会社に不満があってすぐにでも転職したいと思っているなら、まず、団体職員への転職に強いマイナビエージェントに登録することを検討してみてはいかがでしょうか。
シェアする